エデュケーショナルネットワークが大学入試動向を調査、学校推薦型・総合型選抜対策のニーズが増加傾向に

記事の要約

• エデュケーショナルネットワークが学習塾の大学入試傾向を調査
• 学校推薦型・総合型選抜対策の指導ニーズが73.6%に増加
• 地元大学志望が全体の72.9%を占める結果に

学習塾における大学入試傾向・指導状況のアンケート結果

株式会社エデュケーショナルネットワークは、2024年7月および10月に全国の学習塾関係者を対象とした大学入試傾向・指導状況に関するアンケート調査を実施した。調査結果では地元私立大学が47.3%と最も高く、次いで地元国公立大学が25.6%となり、地元志向の強さが明確になったのだ。

学習塾における入試方法の傾向では一般選抜が56.1%と最も高い割合を示し、学校推薦型選抜が30.5%、総合型選抜が10.6%と続く結果となった。特に私立大学志望者では学校推薦型選抜と総合型選抜を合わせた割合が57.5%と全体の6割近くを占める一方、国公立大学志望者では一般選抜が80.7%と圧倒的に高い数値を示している。

高校生が在籍している学習塾の66.6%が学校推薦型・総合型選抜対策を実施しており、2020年度の大学入試改革以降、ニーズが高まっていると回答した割合が73.6%にのぼる結果となった。従来の学習指導に加え、小論文や面接などの新たな指導分野へと学習塾の役割が拡大している状況が浮き彫りになっている。

大学入試傾向の調査結果まとめ

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学校推薦型・総合型選抜対策について

学校推薦型・総合型選抜対策とは、従来の学力試験とは異なる入試方法に対応するための指導プログラムのことを指しており、主な特徴として以下のような点が挙げられる。

• 小論文対策が90.8%と最も多い実施率
• 提出書類作成サポートが80.8%で続く
• 面接対策も68.6%と高い実施率

学校推薦型・総合型選抜対策は大学入試改革以降、特に私立大学志望者において重要性が増している状況にある。従来の一般選抜とは異なるアプローチが必要となるため、学習塾では小論文や面接といった新たな指導分野の充実化が進められている状況だ。

大学入試改革に関する考察

大学入試改革による学校推薦型・総合型選抜の拡大は、従来の一般選抜中心の受験指導から多様な入試方法への対応を迫られる学習塾の変革を促している。特に小論文や面接といった従来とは異なる指導スキルの習得が必要となり、学習塾の指導者にとって新たな課題となっているのだ。

今後は学校推薦型・総合型選抜の更なる増加が予想され、学習塾の指導内容の多様化がより一層進むことが考えられる。学習塾側の指導体制の整備や指導者の育成が追いつかず、質の高い指導を提供できない可能性も出てくるため、指導者研修の充実や指導ノウハウの共有といった取り組みが重要になってくるだろう。

また、学校推薦型・総合型選抜の増加に伴い、従来の教科学習と新たな入試対策の両立が求められる状況となっている。学習塾には効率的なカリキュラム設計や指導時間の確保が求められており、ICTの活用や個別指導の強化など、新たな指導方法の開発も必要になってくるはずだ。

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